「体に良い」などとして販売されているゲルマニウムブレスレットについて、国民生活センターは6月25日、ゲルマニウムがほとんど使われていなかったり、薬事法上問題のある表示をしていたケースがあったと発表した。また、消費者に対しては、「ゲルマニウムの人体への効果を表す科学的根拠は確認できない」として注意喚起した。
　「高純度のゲルマニウムを使用した」などと表示をしている販売価格1万5000円未満のゲルマニウムブレスレット12品を対象に調査を行った。そのうち8品はゲルマニウム含有量が1.5％未満で、全くゲルマニウムを含んでいないものも1品あった。また、ブレスレットは医療機器ではないにもかかわらず、「疲労を和らげる」「血行をよくする」など、薬事法に抵触するおそれのある表示をしていたものもみられたという。
　これを受け、ゲルマニウムブレスレットを販売している訪販企業からは怒りの声が挙がっている。
　「国民生活センターが調べたのは、1万5000円以下の低価格商品ばかり。数十万円する当社商品を試してみることもなく、あたかもゲルマニウムブレスレットを全否定するような発表をするのは納得がいかない」という意見だ。
　一方、ネット通販業界では対応策を検討する企業も出てきている。
　ケンコーコムでは扱っているゲルマニウム商品に関して「販売中止を含めて検討していく」（広報）とコメント。アマゾンは「法的な規制ではないのでいまは静観する考え。今後、動きがあれば対応していきたい」（広報）とする。
　また、楽天では「出店者のなかにはメーカーや仕入れ業者から入手した資料を信頼し、そのまま表示してしまうところもあるため、出店者に対しては、再度、商品内容・広告表現を確認するよう促している」（広報）としている。