サプリメント関連会社などで構成する業界団体のNNFAジャパン（日本栄養・食品協会、事務局東京、橋本正史理事長）は5月27日開催の総会で、「AIFN」（アイファン、国際栄養食品協会）に名称を変更、新会長にはNPA（米国自然食品協会）の会員で、USCRN（米国栄養評議会）では理事などを務めるジョン・ベナード氏が就任した。同日、記者発表を行い「ヘルスGDP（健康経済）理論」という新たな考え方を団体として提唱していく方針を明らかにした。
　GDPから環境破壊喪失を差し引いたものが「グリーンGDP」。この健康版ともいうべきものが、同団体が新しく提唱する「ヘルスGDP」だという。具体的には、GDPから医療費支出など病気による損失を差し引いたものをさす。米国においては、サプリメントの摂取が医療費の削減につながるかというテーマでの研究（ルーウェン研究）の結果が報告されており、注目を集めている。今後同団体では、サプリメントの医療費削減効果について、検証を進める考えだ。
　総会では、副理事長・法務委員会委員長として林辰行氏（カントックスジャパン）、同・国際委員会委員長として武田猛氏（グローバルニュートリショングループ）、同・広報委員長として橋口智親氏が、それぞれ新任した。橋本理事長と末木一夫専務理事は留任した。
　ベナード新会長は総会後の講演会で、世界のサプリメント制度に関する特別報告を行い、国際的な状況を踏まえた上での同団体の戦略を説明した。
　同日の記者発表では、今後いっそうのサプリメントの普及促進を図るため、一般社団法人日本統合医療学会（渥美和彦理事長）との協力体制を推進していく方針も発表した。