健康食品を製造する製薬会社などで構成する薬業健康食品研究会（略称薬健事務局東京）は4月24日、健康食品・サプリメントに関するシンポジウムを都内のホテルで開催、業界団体代表らをパネラーとするパネルディスカッションなどを行った。
　冒頭、日本国際生命科学協会（ILSIジャパン）の浜野弘昭事務局長が「健康食品・サプリメントを取り巻く国際動向」をテーマに講演。米国やEU、コーデックスなどにおけるサプリメントの法的位置づけの変遷などを概観したうえで、「コーデックスなどでは、取り締まりのための規則としての表示基準から、国民のための栄養・健康政策・戦略としての表示制度への潮流の変化が始まっているのではないか」と話した。
　「日本における健康食品・サプリメントの今後の行方」をテーマに行われたパネルディスカッションでは、「諸外国は法律でサプリメントを定義しているが、日本では定義していない。（健康食品は効能を）何も表示してはいけないという状況を突破するためにぜひともサプリメント法が必要」（大濱宏文・日本健康食品規格協会理事長）、「まずは素材別の有効性表示の実現を最優先したい」（末木一夫・NNFAジャパン専務理事）、「現在進められている健康食品の安全性マーク制度は、素人からは分かりにくいのでは」（木村忠明・ヘルスビジネスマガジン社会長）など多様な意見が出た。