モリンダ ジャパン（本社東京、黄木信社長）は7月29日、「ジャパン リジョナルサミット」を都内・ホテル グランパシフィックLE DAIBAで開催、約3000人のIPC（ディストリビューター）が参加した。
老化の原因とされる物質AGE（終末糖化産物）の啓発を推進し、IPCの活動を促進するための施策を明らかにした。

「MORINDA TIME MACHINE（モリンダ タイムマシン）」をテーマにしたサミットは、黄木信社長のあいさつで開幕。
黄木社長は「モリンダはこれから本格的に世界に打って出る。本日はその戦略の全容を皆さんに知っていただく」と述べ、サミットを開催する意義を強調した。

続いて、米本社のジョン・ワズワース社長が登壇。
「当社は現在、世界32カ国に支社を設け、70以上の国や地域で製品を展開している。AGEの認知をより高めることで、さらに多くの市場を開拓できる」と力説した。

同社が提供する体内のAGEの値を計測できる機器「TruAge スキャナー」にも言及。
日本でAGEの値を測定した人のうち、40％が製品を購入し、15％がIPC登録に至ったという分析結果を公表し、「このスキャナーを有効なビジネスツールとして活用してほしい」と呼びかけた。
現在、世界で800台を超えるTruAge スキャナーが稼働し、100万人以上が測定を体験したという。

（続きは、月刊ネットワークビジネス2014年10月号 でご覧ください）